高齢化する社会


1.長寿社会のフロントランナー

2011 年4 月に世界保健機構(WHO)から発表された世界各国の平均寿命によると、日本男性の平均寿命がついに80 歳を突破した。女性の平均寿命はかなり前に86 歳を越えている。世界の最長寿国である日本は、20 世紀後半に平均寿命の30 年延長という驚異的な「寿命革命」を達成して、人生90 年といわれる時代を迎えた。これからほんの20 年先の2030 年には、高齢者が人口の3 分の1 になる。そのうちでも急速に増加しているのが、後期高齢者と呼ばれる75 歳以上の人口である。今後20 年間で倍増(1000 万人増)し、2030 年には人口の2 割を占める。前期高齢者(65-74 歳)を数においてはるかに凌ぐ。いまだ世界のどの国も経験したことのない超高齢社会が日本に到来する。
長い間、高齢者問題は農村部の問題であると言われてきた。それは1960 年、70 年代の日本経済の高度成長期に地方の若者が仕事を求めて都市部に移住し、中高年者が農村に残ったことによる。当時、都市では過度な住宅難が発生したために、近郊の丘陵地や農地に大量な住宅が建設され、都市周辺に多くのベッドタウンが生まれた。そこに移り住んで都心部に通勤したのは主として団塊世代の若者であった。伝統的な多世代家族を離れ、都会で核家族の生活を始めた。そうして都市に移住した団塊世代が、今、高齢期を迎えている。したがって、これから高齢者が急増するのは都市部である。また、2030 年には4 割の高齢者が一人暮らしをしていると予測されている。80 歳、90 歳代の一人暮らしが一般的になる。

図1 高齢者人口の高齢化 ‐平成18年中位推計‐

朗報がある。私たちは長く生きるようになっただけでなく、元気で長生きするようになった。通常の歩行速度は老化の簡便な指標と考えられているが、大規模な調査データの分析から、1992 年と2002 年の10 年間に日本の高齢者は歩行速度において11 歳若返っていると報告されている1)。すなわち、2002 年に75 歳だった人は1992 年に64 歳の人が歩いていたのと同じ速度で歩いていたということである。このように、日本の高齢者は数の増加だけでなく、その特性も顕しく変化している。

2.長寿社会の2つの課題

長寿社会に生まれた私たちの課題は大きく分けて2つある。1つは90年の人生をいかに設計し、どう生きるか、という私たち一人ひとりの個人レベルの課題である。人生50年時代と人生90年時代の生き方はおのずと異なる。人生が倍近く長くなっただけでなく、人生を自ら設計する時代になった。20歳前後に就職、そして結婚、子どもの誕生と続き・・・60歳で退職、といった画一的な人生モデルは社会規範としての力を失いつつある。多様な人生設計が可能になってきた。たとえば、人生90年あればまったく異なる2つのキャリアをもつことは十分可能で、1つの仕事を終えて、人生半ばで次のキャリアのために学校で勉強しなおすという二毛作の人生設計もありえる。人生すべてはその人次第になった分、人生設計のあり方が問われる。しかし、私たちはいまだ人生50年時代の価値観とライフスタイルで人生90年を生きている。定年退職後の人生設計がなく、長くなった人生をもてあましている人は多い。90年の人生を健康で、もてる能力を最大限に活用し、自分らしく生きることは、豊かな長寿社会に生れた私たちに与えられた特典であり、チャレンジでもある。プラチナ社会を築いていく機動力の源はここにある。
このように、長寿社会の1つの課題は、個人の人生設計というミクロな課題であるが、もう1つは社会インフラの見直しという社会レベルのマクロな課題である。私たちが住んでいる「まち」や社会システムはおおかた、若い世代が多く人口がピラミッド型をしていた時代につくられたままで、高齢者が人口の三分の一を占める超高齢社会において機能不全に陥るのは明らかである。人口高齢化の影響は医療や福祉の領域にとどまらず、経済・産業・文化の広い領域で相互に関連する複雑な課題を提起している。たとえば、労働に従事しない依存人口比率の上昇や認知症・虚弱高齢者のケアなど深刻な問題が顕在化している一方、高齢者を社会資源と捉え、新しい雇用や産業の誕生に対する期待も高まっている。建築物や交通機関のようなハードのインフラのみならず、医療や福祉、教育のシステムなどソフトなインフラも個々人が90年の人生を設計して生きる長寿社会に対応できるようつくり変えていかねばならない。たとえば、ひとりの人が一生に複数のキャリアを経験する多毛作人生の実現には、若年者に特化した教育制度や終身雇用・年功序列の雇用制度では対応できない。長寿社会のこれら2つの課題を解決するためには個人の長寿化と社会の高齢化に応じた新たな価値観の創造と社会システムの抜本的見直しが必要である。

3.高齢者の生活を理解

個人の人生設計にも、社会のインフラの見直しにも、まず、高齢者の特性を正確に把握する必要があるが、歪んだ認識がはびこっている。ここで、筆者が長年携わっていきた全国高齢者調査の結果を1つ紹介しよう。全国から無作為に抽出された約6000名の高齢者の生活を20数年間、追跡調査している。1987年の初回調査から3年ごとに同じ高齢者に同じ質問をして、これまでに7回の調査を行ってきた。加齢に伴う生活の変化を理解するのが目的である。1987年の1次調査で最も若かった60歳の調査対象者は2006年の7次調査では80歳になっていた。図2と3は、お風呂に入る、電話をかける、電車やバスに乗って出かけるといったごく普通の日常生活の動作を人や器具の助けなしでできる、つまり、自立して生活する能力の加齢に伴う変化の典型的なパターンを男女別に示している。グラフの縦軸は自立の程度を示す。3点は自立して日常生活ができる状態と見なしてよい。2点、1点と下がるにしたがって、自立度が下がり、介助が必要になる。横軸は年齢である。男性では3つのパターンが見られた。2割の男性は70歳になる前に健康を損ねて死亡するか、重度の介助が必要になった。長寿社会の若死である。80歳、90歳まで自立を維持する人が1割、大多数の7割は75歳ころまでは元気だが、そのあたりから徐々に自立度が落ちていった。女性では、実に9割の人たちが70代半ばから緩やかに衰えていった。男性は脳卒中など疾病によって急速に動けなくなったり、死亡する人が多いが、女性は専ら骨や筋力の衰えによる運動機能の低下により、自立度が徐々に落ちていく。男女合わせると、約8割の人たちが後期高齢期に入る70代半ばから徐々に衰えはじめ、何らかの助けが必要になることが明らかになった。同時に、後期高齢者には介護の対象というイメージがあるが、この図が示すように、大多数の人たちは多少の助けがあれば、日常生活を続けることができるという実態も把握できた。こうした知見は、後期高齢者が前期高齢者を数においてはるかに凌ぐ長寿社会における生き方、社会のあり方を考えていくうえで大変重要である。

図2 自立度の変化パターン ‐全国高齢者20年の追跡調査 (N=5715)‐

図3 自立度の変化パターン ‐全国高齢者20年の追跡調査 (N=5715)‐

今日の高齢者の特性を示す重要な調査結果がもうひとつある。高齢者の友人・近隣者・親戚などとの人づきあいを1987年と1999年で年齢・性別に比較すると、女性の人づきあいはどの年齢層でも後続世代のほうが人付き合いの頻度が増加したが、男性は逆で、どの年齢層でも人づきあいが減少していた2)。1012年に同様の調査が予定されているが、次回は団塊の世代が60代層に入ってくる。団塊世代の男性は先行世代に比べて、さらに人づきあいの頻度が落ちると予測されている。高齢者の単身世帯の大幅な増加が見込まれる状況下で、人の繋がりの希薄化は大きな懸念である。
高齢者の生活を20数年追って、考えることがいくつかある。直ちに取組まねばならない課題が3つある。図2と3に見られるように、男女合わせて8割の人たちは自立度が70歳半ばから徐々に低下する。第1の課題は、下降の始まる年齢を2年でも3年でも右方向に押し延ばすこと、すなわち、健康寿命の延長である。「人生第4期」と呼ばれる虚弱期を先延ばしすることだとも言える。身体・認知機能の維持によって可能となる健康寿命、自立期間の延長は、高齢者本人にとって幸せであることは言うまでもないが、社会全体にとっても、元気シニアの生産活動への参加や医療・介護費の抑制など、大きな恩恵をもたらす。第2の課題は、高齢者人口の高齢化により、確実に増加が予測される虚弱な高齢者の生活を支援する社会のインフラ整備である。多くの高齢者がピンピンコロリ(PPK)を願望するが、実際にはなかなかそうはいかない。徐々に身体や認知能力が低下し、医療や介助を必要とする時がくる。誰もが住み慣れたところで安心して自分らしく年をとることができる生活環境を整備するためには、住宅や移動手段などのハードのインフラと、医療や介護、年金などのソフトなインフラの両方を見直す必要がある。第3の課題は、人の繋がりをつくり維持する方策をリタイア後の生活の場である地域にしかけることである。

4.長寿社会のまちづくり

私たちが住んでいるまちや社会システムは国全体が若い時代につくられたもので、これから日本が直面する長寿社会のニーズにはとても対応できない。東京大学高齢社会総合研究機構では、人口の高齢化に伴う上記の3つの課題を解決するために「長寿社会のまちづくり」の社会実験に取り組んでいる。首都圏と地方のごく普通の2つのまちを取り上げ、健康長寿のまち、やがて身心が弱っても、安心して生きがいをもって自分らしく暮らせるまち、人の繋がりが豊かで、人々が自然に地域社会に参加するまちにするために、大学の知を結集し、住民、行政、企業と力を合わせて、まちのつくり直しにかかっている。全国の他の「まちづくり」にも役立つモデルができればよいと考えている。プラチナ構想実現の一翼を担うことを志している。図4は社会実験の構想図である。リタイア後は自分の住むまちで働き、まちの支え手になるセカンドライフの就労事業、各ライフステージのニーズに即して移り住む循環型住居モデル、必要であれば医療や介護を自分の住んでいる所で受けられる24時間対応の在宅ケア、個々人の状況に応じた移動手段、人の繋がりの核となるコミュニティ食堂、ICTを活用した健康管理・安心・繋がり・楽しみの創出など様々なプロジェクトに取り組んでいる。その中で、本稿ではセカンドライフの就業事業を紹介しよう。

図4 長寿社会のまちづくり:コミュニティーで社会実験


5.膨大な社会資源

長寿社会のまちづくりの主要な取り組みの1つがセカンドライフの就労事業である。60?70代の人たちは20年後には中年と呼ばれてもおかしくない世代になる。豊かな知識と技術、人のネットワークをもつ高齢者は膨大な社会資源である。この世代の人たちを、年金や福祉を消費する側から支える側へと変えていかなければ、長寿社会の持続は困難になる。2012年には団塊世代(1947-49年:800万人)が65歳を迎え、ホワイトカラーサラリーマンを中心に大量の現役世代が定年退職して地域に活動の場を求めていくことが想定される。健康で知力・体力的にも衰えていないリタイア層がこれからの人生(生活)をどのように過ごすかは高齢者本人のみならず地域社会の問題としても非常に重要である。地域の現状をみれば、高齢者が参加する場所・機会は様々あるが(老人会、サロン、ボランティア活動、趣味の集まり等)、一部の人だけが参加・利用しているのが現状であり、高齢者のニーズに適う場所・機会が少ない。名刺もなく面識のない人たちの中に入っていくのは気後れがする。新たな人付き合いは煩わしい。そのため不本意ながら家でテレビを見て毎日を過ごす高齢者(特に定年退職した男性)が少なくない。長くなった人生をもてあましているとも言える。筋肉や脳は使わなければ衰える。廃用性症候群と呼ばれる心身機能の低下現象がおきる。家から出なければ、地域に知り合いもできないので、孤立の原因になる。リタイア後も健康でいきいきと生活するためには、家から出て人と交わって活動することが望ましいのは周知の知見である。これからのリタイア層が地域の中で活き活きと元気に過ごせるか、家に閉じこもって毎日を過ごすかでは、地域社会のあり様も大きく異なる。何とか高齢者が家から出て、自らの意思で地域社会へ自然な形で参加するような環境の整備が求められている。これは都市近郊地域の喫緊の大きな問題である。
多くの高齢者に聞き取り調査を行うと、リタイアして地域に戻ってきた後、最も自然に家から出かけられるのは「仕事」に行くことであるというのが大多数の意見である。現に2007年の内閣府の調査によると、「何歳ころまで働きたいですか」という質問に60代の5割以上が「75歳ころまで」「働けるうちはいつまでも」と答えた。仕事・就労は、現役時代から慣れ親しんだ生活スタイルであり、生活スタイル・リズムの連続性が保たれること、また雇用者としての帰属意識を抱くと同時に、明確な居場所・役割がある、自分が必要とされる、ということの意識が、自ら外出する大きなきっかけになる。そうした意味で、都市近郊のリタイア層の受け皿の問題解決として「仕事」の場をつくることが彼らのニーズに合致しているように思われる。ただ、現役時代と同じようにフルタイムで、都会まで通勤して働く、という働き方は望んではいない。近くで働きたいときに働ける、よりフレクシブルな無理のない働き方を望んでいる。「生きがい就労」と言ってもよい。

6.地域に就労の場を

まちづくり社会実験のフィールドである首都圏のまち千葉県柏市では、経済の高度成長期に地方から上京し定住した世代が、大挙して定年退職を迎えてセカンドライフに移行している。そうした人たちが80歳くらいまで地域で働ける場と新しい働き方の構築を目指して、現在、農業、食、教育、生活支援の4つの領域で7つの就労事業の立ち上げ準備を進めている。就労の場づくりは、その地域が有する資源を最大限に活用して計画する。地域の産業(農業、観光など)や地理的条件(大都市近郊、耕作放棄地、里山など)や人的資源(高齢者)の特性などを十分考慮する必要がある。たとえば、1960年代の住宅開発以前は農地が多かった柏市には、現在、休耕地が点在している。農作物も税金も産出しない休耕地は農家にとっても地方自治体にとっても悩みの種であるが、就労事業にとっては魅力的な資源である。農事業は、①休耕地を利用した「農園事業」、②団地の空きスペースを活用した「野菜工場事業」、③団地の屋上を利用した「屋上農園事業」、食の事業は、④コミュニティ食堂、⑤移動販売、配食事業、教育事業は⑥学童保育事業、それに⑦生活支援事業を計画している。次の事業として、紙おむつのリサイクリング工場も検討中である。
「農園事業」では、農業の担い手不足の問題や耕作放棄地の問題も視野に入れつつ、高齢者が健康的に活き活きと活動できる仕事であり、本人の健康や生きがいへの効果を期待している。市役所を介して耕作放棄地を長期に借り入れ、蕪やネギなどの野菜を栽培する。「野菜工場事業」では、建て替えに際して、団地の高層化によって生じる余剰スペースに野菜工場を建設し、毎日、一定量の葉もの野菜を安定した価格で市場に供給する。商店街や駐車場の屋上には「屋上農園」を計画している。いずれも歩いていける、あるいは自転車でいける仕事場になる。これらの事業では、高齢者にやさしい都市型農業の開発も目指している。少数世帯の消費者にとっても、高齢の生産者にとってもうれしい、小さめで味も繊細な野菜の開発や農作業の軽労化デバイスの実験を行う。食事業のコミュニティ食堂は高齢者の就労の場であるだけでなく、上記の農事業でとれた野菜をふんだんに使い、今後増加し続ける独居高齢者の食生活を支えること、またコミュニティのダイニングルームとして食の場を通じた人の繋がりづくり、コミュニティ形成をはかっていくことを目的にしている。東京に通勤する両親をもつ子どもが多い柏市では学童保育のニーズが大きい。学童保育事業は若い世代への子育て支援である。生活支援事業は、個々人が設計した多様な人生の実現を支援する幅広い生活支援サービスを提供する。

7.セカンドライフの新しい働き方

セカンドライフの就労事業は、地域に就労の場をつくるだけでなく、セカンドライフの新たな働き方の導入を目指している。日本に「ワークシェアリング」という概念が紹介されたのは随分前のことであるが、ほとんど根づいていない。上記の7事業には徹底したワークシェアリングを導入して働く側にも雇用する側にも融通無碍のシステム構築を試みている。夫婦単位の契約、週3日、あるいは毎朝5時から8時まで3時間だけ働く、夏2ヵ月は旅行で不在などすべてOK。また、これらの就労事業は元気シニアだけを対象としていない。体力に自信がなくなったら、労働時間を減らして、週一回でも外に出てできる仕事をする。また、事業者にとっても、雨の日は農場に人は不要、雨上がりには通常の2倍の人数が必要といった要請にも応じられる柔軟に運用できるシステムの開発を目指している。セカンドライフの新しい働き方のモデルをつくりたいと考えている。いずれの事業でも最低賃金は支払う。自分で決めた時間に働いて、月3-10万円くらいの収入になればよい。家に閉じこもらず外に出て、人と交わって働く、リタイア組にも年金の乏しい多くの高齢女性にも年金+αの収入があり、仲間とビールを飲んだり、旅行に行く余裕ができる。生活にはりができる。

図5 セカンドライフの就労

高齢者がいくつになっても自由に働けることの意味合いは大きい。個人にとっては、生きがいや自己実現のみならず、健康増進に繋がる最大の一次予防になる。廃用症候群を未然に防ぎ、疾病予防、介護予防、認知症予防、そして孤立の防止にもなり、総合的なQOL(生活の質)の向上に寄与する。地域社会の側面からも、生産的な活動を行う高齢者が増えるほど、納税者が増え、また消費の拡大に伴い市場の活性化も期待できる。また元気な高齢者が増えるほど、医療・介護費の好転にもつながる可能性がある。また地域における新たな人間関係・ネットワークが構築されることで、社会的孤立問題にも効果的である。ひいては、これからの都市近郊の農業の一翼をリタイア層が担っていくというくらいの気概をもって、地域社会における新たなイノベーション事業として推進したいと考えている。
現在、日本は世界のどの国も経験したことのない急速な人口の高齢化に直面してたじろいでいるが、危機こそが新しい価値観と社会システムを生むよいチャンスである。日本は長寿社会の最先進国。国のあり方としても私たち個人の生き方としても、国際社会に先導的なモデルを示すことができる。長寿社会のどのような道筋を国際社会に示すことができるのか、日本の力が試される。

注1 鈴木隆雄他「日本人高齢者における身体機能の縦断的・横断的変化に関する研究」 第53巻第4号「厚生の指標」2006年4月 p1-10
注2 小林江里香 Jersey Liang「高齢者の社会的ネットワークにおける加齢変化とコホート差:全国高齢者縦断調査データのマルチレベル分析」247号6213,社会学評論 2011年 p6
秋山 弘子(あきやま ひろこ)
東京大学高齢社会総合研究機構 特任教授
イリノイ大学で Ph.D(心理学)取得、米国の国立老化研 究機構(National Institute on Aging)フェロー、ミシガ ン大学社会科学総合研究所研究教授、東京大学大学院人 文社会系研究科教授(社会心理学)、日本学術会議副会長 などを経て、現在、東京大学高齢社会総合研究機構特任 教授。専門=ジェロントロジー(老年学)。高齢者の心身 の健康や経済、人間関係の加齢に伴う変化を 20 年にわたる全国高齢者調査で追 跡研究。近年は超高齢社会のニーズに対応するまちづくりにも取り組む。超高 齢社会におけるよりよい生のあり方を追求。
最近の著書・論説
長寿時代の科学と社会の構想 『科学』2010 年 1 月号
『新老年学 第3版』東京大学出版会 2010年
自立の神話「サクセスフル・エイジング」を解剖する 上野千鶴子他編『ケアと いう思想』 岩波書店 181-194, 2008年


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