プラチナ構想ハンドブック

1．国土の自然環境のこれまでとこれから

20 世紀後半の日本では、戦後復興と経済成長のもとで、国土の自然環境が大きく損なわれた。まずは不足する木材を補うために、照葉樹林・ブナ林・コナラ林などの自然林や二次林を伐採して、スギ、ヒノキなどの植林地に転換する拡大造林が進められた。農地は、機械化を進め生産性を飛躍的に向上させるための大規模圃場整備が進められた。こうした事業を推進するために巨額の公共投資が行われてきた。

しかし、これらの植林地や農地が有効に活用されていないのが現状である。膨大な面積の植林地が管理されないまま放置され、国内の蓄積量は増大しているにもかかわらず、木材需要の4 分の3 以上を海外に依存している。また農地も、耕作放棄地の拡大が進む一方で、食料の多くを海外に依存しているのが現状である。よく言われる食料自給率（カロリーベース約4 割）は、後に述べるように注意を要する指標であるが、国際の農地が十分利用されていないことは紛れもない事実である。

海岸部や内陸の盆地に発達する都市は、20 世紀後半の人口増加に伴って郊外に拡大を続けた。その結果、郊外にある里山的環境が大きく改変された。また、太平洋ベルト地帯の3 大都市圏など沿岸都市では、埋め立てなどにより港湾部の人工化が進み、干潟など海岸の自然生態系が著しく損なわれた。河川の氾濫や洪水、高潮に対する対策として、河川や海岸が人工構造物で覆われるようになった。都市住民の余暇活動に供すべく、ゴルフ場やスキー場といったレジャー施設の建設により改変された自然環境も、国土全体では大面積に及んでいる。

ところが、21 世紀に入って、日本は人口減少期に突入し、都市でも今後は急激に人口減少が進むと予測されている。すでに人口減少が進む地方都市では、市街地の無秩序な空洞化である「逆スプロール」が進行している。また、比較的人口減少の少ない3 大都市圏では、1 人当たり居住面積が拡大しているため、当面の空洞化は避けられても、長期的には人口減少が進み、放置すれば「逆スプロール」が発生するであろう。レジャー施設についても、開発ブームに沸いた時代は過ぎ、それらをいかに維持管理していくかに腐心せざるをえない状況が生まれている。

2．21世紀日本にふさわしい自然環境保全戦略

こうした現状において、自然環境の保全策とはいかなるものであろうか。基本となるのは、いずれの時代においても、自然環境と人間活動の調和を追求するということである。20世紀後半の開発の時代には、開発から自然環境を保護することに主眼が置かれた。それに対し、開発圧力の弱まった21世紀においては、改変された自然の再生と、農林水産業が営まれている二次的自然の管理が重要な課題となる。二次的自然は、原生的自然と異なり、開発が進んだ場合も、逆に放置が進んだ場合も、その自然の性質は損なわれるのである。

日本の里山が注目されているのは、そのような二次的自然の保全という観点から、自然環境と人間活動のバランスのとれたランドスケープの再構築が、21世紀の国土づくりにおける大きな課題となっているからである。里山の生物多様性は、もちろん大規模な開発によって著しく損なわれる。しかし、残された里山を放置すれば、生物多様性は大きく変質し、里山に育まれた固有の動植物は消滅し、里山らしい風景は消失してしまう。守ることと、適度に手を入れることを同時に行うことが、里山の保全にとっては何よりも重要なのである。

このことは、原生的自然の重要性を否定するものではない。日本にはまったく人手の加わらない原生的自然は存在しないが、高山、原生林、自然湿原、自然海岸など比較的自然のままに維持された自然環境は各地に存在し、国立公園、UNESCOの世界自然遺産、ラムサール条約登録湿地などとして保護されている。こうした保護地域の維持や拡大を図ることは、自然保護の観点から重要である。また、原生的自然と隣接する二次的自然は、原生的自然への回帰を積極的に促していくことで、大型野生動物が移動可能な生態学的回廊の形成につなげていくことができる。

しかし、日本の国土の大半を占める二次的自然は、やはり健全な農林水産業によって維持されることが望ましい。その際の大きな挑戦は、いかに自然環境の保全と調和した農林水産業を営み、かつ、経済的にも国際的な競争力に打ち勝つような、新たな本格的産業化に向けたビジョンの提示である。残念ながら、農林水産業の多くは、補助金によってかろうじて成りたっているのが現状である。これでは、21世紀の健全な国土を支える基幹産業としては不十分である。

3．農林水産業の新たなビジネスモデル

農林業については、その生産性を向上させるための様々な対策が講じられてきた。大規模化、合理化、機械化、さらには企業化の推進などである。たしかに農林業を見ると、これらの対策の徹底によって、市場競争力を高め、ビジネスとして成功している事例も数多く見られるようになっている。また、林業における機械化のように、まだまだ開発の余地があるように思われる対策もある。しかし、こうした対策をいくら講じても、もっと進んだ海外の木材や農産物と価格面で競争し、優位性を獲得することは、きわめて困難であることは容易に予想できる。

いま、日本の農林業に求められているのは、むしろ高品質で付加価値の高い木材や農産物を生産し、高価格で販売できる商品を開発することで、市場競争力を高めるような方向性ではないか。もし自然環境の保全を付加価値の向上に結びつけられれば、自然環境の保全と農林業の振興が矛盾なく実現できる、新しいビジネスモデルが提案できる。スタンフォード大学のグレッチェン・デイリー教授は、これを自然資本に依拠した新しいビジネスモデルと呼んでいる。

自然環境の保全を農業振興に結びつけた例として、最近注目されているのが、兵庫県豊岡市や新潟県佐渡市の取り組みで、それぞれコウノトリ、トキの野生回帰を目指すところから始まっている。生態系のアンブレラ種であるこれらの生きものの生息環境を確保するためには、その餌場となる水田での低農薬栽培や冬季の湛水などが必要となる。こうした環境保全型農業を、認証制度によって奨励し、コウノトリやトキを育む米として、付加価値を高くし、高い値段で販売することで、市場競争力を高めているところに、これらの取り組みの意義がある。

農業分野では、第六次産業化が提唱されている。これは、農業を生産活動にとどめないで、農産物の加工、流通、販売までを一体化した経営体系を構築することで、収益性を高めていこうとするものである。この考え方をさらに発展させ、農業、林業、場合によっては水産業、バイオマス利用、観光なども組み合わせ、トータルな地域複合産業として展開していくことが考えられる。こうした複合産業化を可能とするためには、それを束ねる新しい地域管理の仕組みが必要である。

私たちは、それを「新たなコモンズ」と呼んでいる。農林水産業従事者に加えて、地方自治体、企業、NPO、都市住民など、さまざまなステークホルダーが水平的な関係を維持しながら、それぞれの役割を発揮しつつ、地域管理に参画する仕組みである。ここで重要なのは、そうした異なるステークホルダー間の対話を促し、それぞれの役割の発揮が地域管理において相乗効果を生むように仕向けるコーディネーターの存在である。また、こうした仕組みの継承性を考えると、コーディネーターが複数存在し、つねに後継者が育っていることが重要となる。

東日本大震災の被災地では、漁業の復興をめぐって、これまで漁業権を独占してきた漁業協同組合に加えて、企業などの参入を認める方向で議論が進み、漁業従事者からの激しい反発もみられる。これは、新たなコモンズが日本に定着するかどうかの試金石になりうると考えられる。すなわち、上記に述べたように、それぞれの役割を明確にしながら、漁業従事者以外のステークホルダーも、地域に責任をもって、長期的に地域管理に参画していく仕組みができれば、それは復興を超えた、持続可能な地域再生への道につながるものと期待される。

4．トータルに考えるべきバイオマス利用

バイオマスのエネルギー利用に対しては、一時の大きな期待から一転して、悲観的な見方が広がっている。バイオエタノール生産にしても、補助金なしで生産できるのはブラジルのサトウキビぐらいではないかと言われている。アメリカ合衆国でのトウモロコシからのバイオエタノール生産は、補助金があって経済的になりたっているが、ライフサイクルアセスメントの観点からは、CO2の排出削減には貢献していないという学術論文がいくつも公表されている。日本では、バイオマスのエネルギー利用は限定的なものに留まらざるをえないとの見方が広がっている。

こうした見方に対して、私は、そもそもバイオマスをエネルギー利用に限定して考えること自体が間違っていると言いたい。バイオマスは、本来、低炭素社会、循環型社会、自然共生社会のいずれの形成にも貢献しうるものである。さらにバイオマスは、木材やそれを使った木造住宅、農作物、花卉などを通じて、地域の文化的多様性の創出にも大きく貢献している。多様な生態系サービスを享受できるものとしてのバイオマスを、単に低炭素社会への貢献という観点から捉え、その利用可能性の限界を指摘するだけでは、トータルな評価という視点が欠落している。

バイオマス利用については、まずモノとして利用することをエネルギー利用よりも優先すべきである。木質バイオマスの場合は、木材としての利用を優先し、端材などその残りをエネルギー利用に供する。農産物の場合は、食料としての利用を優先し、残さをエネルギー利用に供する。こうすると、エネルギー利用には限界があるということになるが、そこに畜産系の廃棄物や都市の生物系廃棄物を組み合わせることによって、トータルに成りたつ仕組みをつくる。

このようなバイオマスの資源・エネルギーとしての利用は、森林管理、里山管理、農地管理、廃棄物処理を通じて、二次的自然が育んできた生物多様性や生態系サービスの保全にも貢献する。とくに、エネルギー利用の促進は、これまで放棄が進んだ里山の再生にとって有用である。それは、さらに管理されたランドスケープの再生にもつながり、地域の文化的価値の維持や、観光的魅力の向上、さらには地域に住む人々にとってのアイデンティティにもつながるであろう。

5．里山と里海の連環の再構築

四方を海に囲まれた日本では、里山と里海が隣接する沿岸域に位置する農山漁村が数多く存在する。ところが、これまでは、農林水産業の振興を一体的に考えるという視点がなく、また農林水産業と自然環境保全も別個に論じられてきた。そのために、たとえば流域単位で里山と里海の連環を再構築し、自然環境保全と農林水産業の振興を一体的に行うという視点が皆無であった。

しかし、沿岸域の農山漁村で、資源・エネルギーの地産地消と、自然環境と調和した農林水産業を振興するという観点からは、里山と里海の連環の再構築が可能となるような地域管理の仕組みづくりが望まれる。このことは、東日本大震災で被災した東北地方の沿岸部の農山漁村再生にとっても、重要な課題になるものと考えられる。それは、これからの日本の沿岸部再生のモデルとなりうる。

具体的には、里山の木材を活用して、漁業施設や住宅建設に活用する。里山バイオマスを農山漁村の木質廃棄物とあわせてバイオマス発電を行う。その結果、里山ランドスケープが再生され、二次的自然が維持されるとともに、災害時の避難場所としての機能強化をはかることもできる。逆に、低地部は、今後の人口減少も見据えて、脆弱な土地は、農地への転用、自然再生などを行う場所とする。その結果、人工化が進んだ低地部の自然環境が回復し、観光的な価値が高まるとともに、自然災害に対してレジリエンスの高い社会をつくることができる。

こうした発想は、すでに三陸復興国立公園（仮称）構想に取り入れられている。里山と里海の再生や、農林水産業の振興を見据え、震災復興に貢献する、新しいタイプの国立公園が検討されているのである。この構想には、三陸海岸を南北にむすぶネイチャートレイルも含まれているが、これは日常的には観光用に、また災害時には避難経路として使われることを想定している。また、津波で発生した大量の廃棄物を適正にリサイクルし、リサイクル材を活用して低地部に人工的な高台である「復興の丘」を建設するという提案も含まれている。

6．都市でも農業の振興を考えよう

21世紀における都市計画の課題は、成長ではなく縮退をいかに制御するかである。そのなかで、超高齢化社会の都市のあり方を考えていくことが、プラチナ構想では重要なテーマとなる。これまで、日本の都市をいかに縮退させていくかのビジョンがいくつか提示されてきた。それらは、私自身の提案も含め、総じてコンパクトシティ化が重要であるというものである。

しかし、コンパクト化の議論では、都市が撤退した空間の跡地利用についての検討が不十分である。とくに「逆スプロール」を食い止め、計画的な縮退を実現するためには、市街地の空洞化を埋める積極的な土地利用戦略の構築が不可欠である。ここでは、それを都市農業の積極的な振興に求めたいと思う。その1つは、産業としての農業振興をはかるための植物工場の展開、もう1つは超高齢化社会の健康・生きがいの場としての市民農園を含む菜園の整備である。

千葉大学前学長の古在豊樹名誉教授らが推進する閉鎖型植物工場は、必要なエネルギー量はきわめて少なく、肥料や水も最小限に抑えられ、また農薬を使わないことから、一種の環境保全型農業と言える。とくに、葉もの野菜や、薬草などの栽培に適しており、都心のビルに植物工場を置くこともできる。すでに実用化段階になっている植物工場を、計画的に市街地に配置すれば、産業としての都市農業の振興につながるとともに、空洞化を補う手段となる。植物工場は、高齢者や障害者が従事するのにも適しており、新たな雇用の場を創出できる。

植物工場は、葉もの野菜などに限定されるが、都市における地産地消にも大きく貢献する。これと農山漁村での土地利用型農業の地域複合産業への展開と組み合わせることによって、農林水産物を国内で自給する体制を生みだすことができる。この場合、食料安全保障の観点からの指標であるカロリーベースの食料自給率よりも、食料輸送によるエネルギー消費を評価できる重量ベースの食料自給率や、農業の経済力を評価できる金額ベースの食料自給率のほうがより重要である。このことは、都市における植物工場を評価する場合に、とくに重要な観点である。

もう1つの都市農業である菜園は、産業ではなく余暇活動の一環として推奨されるべきものである。土とのふれあいは、子供たちの環境教育としても重要であり、また高齢者にとっては健康維持や生きがいにつながるものである。とくに、20世紀後半に拡大した郊外住宅地では、今後、人口減少に伴って、空地が拡大することが予想されるが、宅地と菜園を組み合わせた土地利用の再編を推進することで、緑豊かな郊外住宅地の形成へと発展させていくことが可能となる。

7．農林水産業と地域連携型大学の役割

ところで、あらためて大学人として、自然環境保全と農林水産業の振興に果たす大学の役割について考えてみよう。残念ながら東京大学をはじめとして。農学系の学部・大学院を有する大学の組織体制は、農林水産業を核とした地域複合産業を支援するようなかたちにはなっていない。大学でも、農、林、水産が、専門領域に分かれているからである。それぞれは、自然環境保全に配慮するかたちになってはいるものの、自然環境保全と農林水産業の振興を結びつける大きな絵は描けていない。

私たちは、学問の細分化が、複雑な現代社会の問題解決を妨げているとの認識から、俯瞰的で問題解決型の超学的分野な「サステイナビリティ学」の創生が重要であることを主張してきた。そうした新たな学術の創生を世界に先駆けて行うために、東京大学に全学をまたがる「サステイナビリティ学連携研究機構」（IR3S）を創設し、国内外のリーディング大学と研究教育ネットワークを形成してきた。自然環境保全と農林水産業を大きく捉えるサステイナビリティ学の展開が必要である。

東北大学、岩手大学、また大槌に大気海洋研究所の国際沿岸海洋研究センターがある東京大学などでは、津波の被害を受けた沿岸部の生態系の評価にもとづき、水産業などを通じた地域の復興への貢献を果たすべく、震災復興に向けた新たな取り組みが始まろうとしている。こうした取り組みを、自然環境保全と農林水産業の振興に果たす地域連携型大学のモデルとし発展させてほしい。それは、ひいては日本再生への学術の貢献にもつながると期待される。

21世紀の農林水産業を中心とした地域複合産業の振興には、膨大な知識を構造化する能力が求められ、そのようなコーディネーターとしての人材を教育する場としての大学の役割は大きい。持続可能な開発のための教育は、まさにそのような観点から今後推進されるべきものである。そのためには、大学において、分野横断的な研究組織とともに教育組織が整備される必要があろう。

また、人口減少時代を迎えるなかで、こうした分野に関心をもつ東アジア、東南アジア等からの留学生が、日本に定着するためのさまざまな環境整備についても考えていく必要があろう。その際、留学生に対して、とくに学部で受け入れる留学生に対して、日本語教育を重点的に強化していくことが重要である。もちろん、英語による講義等の拡充は必要であるが、それだけでは日本に定着し、あるいは将来日系企業で働くことを考えると、不十分であると言わざるをえない。

8．プラチナ構想ネットワークの意義

持続型社会を目指し、超高齢化を豊かな社会と捉える「プラチナ構想」において、自然環境の保全と農林水産業の再生の果たす役割は大きい。それは、これらの基礎となっている生物多様性や生態系サービスの保全が、持続型社会実現の鍵を握っているということにとどまらない。自然との共生は、超高齢化社会の健康や豊かさを維持・向上させるうえで欠かせないのである。

プラチナ構想ネットワークは、全国の自治体、大学・研究機関、企業などが参加している。これらの活発な意見交換と事例紹介は、「プラチナ社会」のあるべきデザインを共有する点で大きな意義がある。しかし、ネットワークの意義は、それだけにとどまるものではない。普遍的な共通目標の共有と同時に、お互いの多様性を理解し、それぞれの地域にふさわしい構想が描かれるべきなのである。

これは生物多様性の保全戦略と共通する。すなわち、国際的には、生物多様性や生態系の保全という共通目標があり、それに向けた生物種の保全や、生物資源の持続的利用、遺伝資源の公平な利益配分などが図られる。しかし、生物多様性や生態系のありようは、地域によって大きく異なっている。人間と自然のかかわりも、地域の自然的・文化的特異性に支えられて多様である。したがって、普遍的な目標と同時に、多様な解を地域に求めることが肝要である。

普遍性と多様性の共存、そのことを可能とするネットワークの形成こそが、プラチナ構想ネットワークに求められるものである。私たちが目指す社会の目標は、ネットワークの構成員で共有したい。しかし、現実の問題は地域によってさまざまである。そのような複雑で多様な問題を特定の視点に限定して問題解決を図るべきではない。複雑な問題を構造化して、複雑なままに問題解決を目指すのがサステイナビリティ学のアプローチである。そのようなアプローチをとることで、多様性を内在させたプラチナ構想ネットワークの発展を期すことができると思われる。

武内和彦(たけうちかずひこ)

国連大学副学長、同サステイナビリティと平和研究所長東京大学サステイナビリティ学連携研究機構副機構長、同大学院農学生命科学研究科教授
東京大学理学部地理学科卒業。同大大学院農学系研究科修士課程修了後、東京都立大学助手、東京大学農学部助教授、同アジア生物資源環境研究センター教授を経て、 1997 年より同大学院農学生命科学研究科教授。東京大学サステイナビリティ学連携研究機構副機構長(2005 年〜)、国連大学副学長 (2008 年〜)、同サステイナビリティと平和研究所(UNU-ISP)所長を併任(2009年〜)。中央環境審議会委員、食料・農業・農村審議会委員等を兼任。 Sustainability Science 編集委員長。専門は、緑地環境学、地域生態学、サステイナビリティ学。人と自然の望ましい関係の再構築を目指して、アジア・アフリカを主対象に研究教育活動を展開している。最近は、サステイナビリティ学の創生に貢献。
主な著書
環境創造の思想(東大出版会)、1994年
環境時代の構想(東大出版会)、2003年
ランドスケープエコロジー(朝倉書店)、2006年
地球持続学のすすめ(岩波書店)、2007 年
経歴・業績詳細
URL:http://libcds1.lib.a.u-tokyo.ac.jp/infolib/meta_pub/OdnCsvSearch.cgi